太陽光発電システム

もしもの時にも備えになる

太陽光発電システムは、災害時や停電時に電力の使用が可能となります。

震災のあった地域では、太陽光発電システムのある家に集まり、携帯電話の充電や小型家電を利用しました。

日中に発電した電力は電気製品や電灯に使うほか、売却も可能です。

夜間や雨天で電力が不足した時は、電力を購入する「買電」が必要です。

また、余った電力は契約元の電力会社に売る「売電」ができます。

電力会社が自動的に判断して買電や売電の切替を行うので、特別な作業は必要はありません。

でんきは「買う」から「創る」へ

自社の空き屋根や遊休地などに太陽光発電システムを設置し、発電した電気は電力会社に売電(全量)せずに自社で消費します。

太陽光発電は二酸化炭素を排出しない発電方法として注目されています。発電でまかなえなかった電気のみ電力会社から購入するため、電気料金の削減だけでなく、余った電気（＝余剰電力）を蓄電池に貯めて無駄を削減できます。

「再生可能エネルギー発電推進賦課金」の略称で、電気料金の明細にも記載があります。

「固定価格買取制度(FIT制度）」によって買い取られ、この費用は使用量に応じて国民が負担します。

つまり、買う電気を減らせば、その分負担も減らすことができます。

モジュール出力

25年

出力が規程(メーカーにより異なる)を下回った場合、製造に起因する太陽電池の破損や不具合が生じた場合に保証します。

機器保証

15年

パワーコンディショナや蓄電池等に製造上の不具合が生じた場合に保証します。

自然災害補償

10年

自然災害を起因とする事故によって生じた損害について補償します。
（1）火事、（2）落雷、（3）破損、（4）風災、（5）.雹災、（6）.雪災、（7）.建物の外部からの物体の落下、飛来、衝突、接触、もしくは建物内部での車両もしくはその積載物の衝突もしくは接触

工事総合補償

10年

工事を起因とする雨漏りや建物の破損が発生した場合に補償します。
（1）雨漏りで家財や内装に損傷が生じた場合、（2）システム設置後に発生した屋根瓦にひび割れ等が生じた場合、（3）ソーラーパネルの落下により身体・生命を害した場合